以下は「先進性などを褒める」の変化球として、ご参考までにお伝えします。
I don’t think our company will be able to catch up yet.
catch up 追いつく
日本語の場合は「追いつかないと考えます」という言い方もしますが、英語の場合は直訳的にいうと「追いつくとは考えません」といった表現になります。
The EU leads the world in competition policy.
◇SDGsと重なる点が多いESG（環境・社会・企業統治）投資関連でも使えそうな表現
That initiative is likely to appeal to investors.
That way of thinking is also in accordance with investment in ESG.
◇◆◇ミニトピックス◇◆◇ transparencyとは？
「トランスペアレンシー」。日本でも、このカタカナを見かける機会が増えつつあります。どんな意味かご存じですか？
英語の transparency は水などの「透明度」を表しますが、組織などの「透明性」を表すときにも使います。企業などが従業員や投資家、取引先、消費者など様々なステークホルダー（利害関係者）に対して必要な情報を十分に開示している状態、ということになります。
The new rules are part of governance reform and aim to increase transparency.
Investors should pay attention to the transparency of the company.
transparencyは、英語圏ではもともとニュースなどで頻出の単語でした。日本に広まる大きなきっかけとなったのが、まさにこの30年までの国際目標であるSDGsです。
「持続可能な開発のための2030アジェンダ」(2030アジェンダ）の中には、transparency並びにその形容詞形であるtransparent（透明な）が繰り返し登場します。
もう一つ。日本政府が発表した「持続可能な開発目標（SDGs）実施指針」も見てみましょう。こちらには、「2030アジェンダに示されているか、その理念から当然に導き出されるもの」として以下の５つが実施原則として掲げられています。ここにも（英訳すれば）transparencyが登場します。
(1) 普遍性（Universality） (2) 包摂性（Inclusiveness） (3)参画型（ Participatory ） (4)統合性（ Integration） (5) 透明性と説明責任（Transparency and Accountability)
これらのキーワードについては、各国の政府だけでなく企業がSDGsへの貢献に向けた取り組みを進めるにあたっても、原則として掲げるケースが多いようです。
「透明性」という言葉は従来、あまりなじみがなかったかと思います。少し例を挙げてみましょう。たとえば、ある製品がどういった経緯で作られているのか、どのような材料を使用しているのか、といったこと。あるいは社内で男女の賃金格差はあるか、男性の育児休業取得率はどの程度かなど人材の多様性を測れる指標に関すること。そうした非財務情報と呼ばれる情報も含めて、企業が自社の状況を社会に公表していくことは、SDGsのゴール全般の達成に向けても欠かせない姿勢といえそうです。
消費者側の意識もだいぶ変わってきました。たとえば、商品・サービス選びの際、価格の安さや見た目のデザインだけで選ぶのではなく、企業がどういったポリシーに基づいてモノやサービスを提供しているのかを見定めるようになりつつあります。企業がどれだけトランスペアレンシーを持って活動しているのか、投資家や取引先のみならず消費者も、場合によっては従業員も、その姿勢をみつめています。
（A to Z English 小松アテナ）
