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「ジョブ型=成果主義は誤解」は本当か? 同志社大学政策学部教授 太田 肇

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どちらの成果主義をとるかは雇用システムとセットで考えるべき

 さて、日本企業でこれから普及するのはどちらの成果主義だろうか?

 かりにテレワークの導入を契機として「ジョブ型」雇用が広がるとしたら、それに適合するのはやはり消極的成果主義だろう。仕事の分担や役割が細かく決められているなかでは成果に極端な差は生じにくいし、そもそも普通の職務においては個人が特別に高い成果をあげてもシステム全体からみればあまり価値がない。それよりも、期待された成果が確実にあげられていることのほうが重要である。

 それでも社員の意欲と能力を最大限に引きだすために積極的成果主義を導入しようとするなら、前提となる雇用システムは「ジョブ型」でなく、特定のプロジェクトや製品開発などまとまった仕事を一人に任せる「自営型」が望ましい。

 いずれにしてもテレワークを定着させるためには仕事のインプットではなく、アウトプットに注目したマネジメントが必要になる。そのアウトプットをどのように評価し処遇に反映させるか、雇用システムとセットで考えていくべきだろう。

太田肇(おおた・はじめ)
同志社大学政策学部・同大学院総合政策科学研究科教授。神戸大学大学院経営学研究科修了。経済学博士。専門は組織論、とくに「個人を生かす組織」について研究。元日本労務学会副会長。組織学会賞、経営科学文献賞、中小企業研究奨励賞本賞などを受賞。『「承認欲求」の呪縛』(新潮新書)、『「ネコ型」人間の時代』(平凡社新書)、『公務員革命』(ちくま新書)、『「見せかけの勤勉」の正体』(PHP研究所)、『個人尊重の組織論』(中公新書)、近著に『「超」働き方改革』(ちくま新書)など著書多数。

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