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脱炭素・デジタル化……2021年は大変革の年に 経済5誌「2021年予測」まとめ

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エコノミスト「超強気相場へ、事業の構造化改革も必要」

 「週刊エコノミスト」は今年も世界、日本経済の2本立て。世界経済では、カネ余り現象から超強気相場を予想し、ダウ工業株30種平均(NYダウ)の3万5000ドルも可能と読む。投資家のジム・ロジャーズ氏の「21年の株は最後のひと上げで割安の日本株は買い」といったインタビューも掲載している。

 日本経済も在庫循環が好転し株高が続くと予想する。ただ高田創・岡三証券グローバル・リサーチ・センター理事長は現在の金融、財政政策が続くであろう2~3年内にコロナ禍で打撃を受けた宿泊、飲食、医療福祉などの業種を中心に事業構造改革を進めるべきだと説く。「放置すれば少子高齢化を背景に潜在成長率が下がり長期低迷に向かう恐れがある」と警鐘を鳴らす。

ダイヤモンド「キーワードはK字回復」

 「週刊ダイヤモンド 2021大予測」は来年のキーワードに「K字回復」を挙げる。Kの字のように上昇している企業と下降するものとの二極化が進むという意味だ。エコノミスト11人の予想では、21年半ば以降にワクチン接種が普及していけば2%台後半の成長が見込めるという。4.0%まで伸びるという強気の予想もある。

 同誌で入山章栄・早稲田大ビジネススクール教授は、ピンチはチャンスと強調する。「これまで変われなかった日本企業に、数十年ぶりの大きな変革をもたらし得る」としている。大企業からベンチャー企業へ人材が流出し、優秀な若手は自らスタートアップ企業を設立する。人工知能(AI)で代替できる管理職は不要になっていくと予想する。

プレジデント「3大リスクはコロナ再々拡大、バブル崩壊、社会保障破綻」

 「プレジデント 2021→2025完全予測」はアフターコロナ時代の大きなリスク要因としてバブル崩壊、新型コロナ感染の再々拡大、社会保障の破綻――を挙げる。来年の日本景気について、経営者へのアンケートではプラス要因は景気対策、中国経済の回復、ワクチン開発と制約緩和――の順に多かった。マイナス要因はダントツで新型コロナの感染拡大だった。さらに米中摩擦の激化、個人消費の低迷、民間設備投資の低迷などが続いた。

 さまざまな分析、予想が出ているものの、結局は新型コロナの感染状況次第だ。そこに希望を見いだす指摘もある。「ニューズウィーク日本版」は最新号で、米国のジャレッド・ダイアモンド教授「世界中が世界史上初めて、どの国も独力では克服できない共通の脅威に直面していることを認めた」とする寄稿文を掲載した。同教授は、世界がいや応なく団結することになれば、新型コロナは最終的に世界の人々を持続可能な道へと導き、悲劇と同時に救いをもたらすとのメッセージを綴っている。

 不透明な時代だからこそ、勇気を持ってのぞみたい。「日経BizGate」読者の皆様はよいお年を。

(松本治人)

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