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「収束後もテレワーク中心に働きたい」4割 現状はストレスも コロナ後の働き方 BizGateアンケート

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 コロナ禍が収束しても引き続きテレワーク中心に働きたい――。こう考えるビジネスパーソンが4割に達することが日経BizGateのアンケートで明らかになった。新型コロナウイルスの感染拡大防止のために実践した在宅勤務などテレワークの評価は、生産性向上、ストレス軽減の面からはそれほど高くはなかった。しかし、今回の一斉テレワークで浮かび上がった課題を解消し環境を整備すれば、今後は快適にテレワークできると期待しているためとみられる。新型コロナ禍は日本の働き方を大きく変えそうだ。

 調査は4月20~29日、全国の働いている日経BizGate会員を対象にインターネットで実施した。20~70代の有効回答1951件を集計した(詳細は文末)。

 新型コロナウイルスの感染拡大防止のために在宅勤務などテレワークを行ったかどうか聞いたことろ、勤務先が要請・推奨する期間中「すべてテレワークした」が24.5%、「テレワークしたが出社もした」が45.8%とテレワークを行った人は計70.3%となった(表1)。

 年代別では20~30代の80.1%、60代以上は61.7%が行っており総じて水準は高いものの、年代が上がるほど割合は低くなった。勤務先の企業規模別では、大企業の計83.0%がテレワークを実施したのに対し、中小企業は計59.3%だった。

<表1 テレワークをしたか>

 こうした格差の背景にあるのは、業務内容などの違いだ。「テレワークはしていない」「テレワークしたが出社もした」人に「出社した」理由を聞いたことろ、「業務上、出社が必要だったが」80.0%を占めた。押印など紙文化が根強い日本の職場の特殊な環境が背景にあり、特に40代以上の管理職が出社せざるを得なかったようだ。また、中小企業では「オンライン会議などテレワークの準備が整っていない」といった環境整備が間に合わなかったというコメントがあった。

 テレワークを行った人にその評価を聞いた。生産性が「上がった」「やや上がった」と答えた人は計27.3%と「やや下がった」「下がった」の計42.4%を下回った(表2)。一方、ストレスは「下がった」「やや下がった」が計30.7%と「やや上がった」「上がった」の計40.0%を下回った(表3)。年代別でみると、若い世代ほど、生産性が上がりストレスが下がる傾向はあるものの、全体としみれば、生産性は低下、ストレスは上昇する傾向にあった。

<表2 生産性は上がったか>

<表3 ストレスは下がったか>

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