任せるリーダーが実践している1on1の技術

シリコンバレー企業が重視する1on1 人事考課面談と何が違う? 組織人事コンサルタント 小倉広

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 皆さんは、現在、注目を集めている、1on1(ワン・オン・ワン)ミーティングをご存じでしょうか?

 「もちろん知っています。既に実践しています」という方もいれば、「知っているけれど、実践までには至っていません」という方もいらっしゃるでしょう。

 そして「1on1? 何ですか、それ?」という方も、たくさんいらっしゃることと思います。

 1on1ミーティングとは、

 「上司と部下の間で、週1回~月1回、30分~1時間程度、用事がなくても定期的に行う1対1の対話」のことです。

 先端的なIT企業が集中するシリコンバレーを中心に、米国では数多くの企業が1on1を実践しています。最初に1on1を経営の重要事項として位置づけたのはインテル社の元CEO、アンドリュー・グローブ氏だと言われています。

 日本では、2017年のHRアワード書籍部門・優秀賞を受賞した『ヤフーの1on1 部下を成長させるコミュニケーションの技法』(本間浩輔著、ダイヤモンド社)や『シリコンバレー式最強の育て方 人材マネジメントの新しい常識1on1ミーティング』(世古詞一著、2017年刊行、かんき出版)などの出版をきっかけに、一躍注目を集め、あらゆる業種で一気に導入が加速しています。

 現在、1on1を導入している企業として、以下のような企業が挙げられます。

 インテル、マイクロソフト、グーグル、ヤフーなどの外資系IT企業を筆頭に、グリー、クックパッド、日清食品、カルビー、村田製作所、モノタロウ……などなど。業種を問わず多くの企業が1on1を導入していることがおわかりいただけるのではないでしょうか。

 1on1の実施は、原則的に経営トップ自らが率先して実践することが望ましいでしょう。トップが役員一人ひとりと、役員が部長一人ひとりと、部長が課長と、課長が係長と、係長がメンバーと……のように、全社を網羅するように実施することがポイントです。日本で先陣を切って全社的に実践し効果を挙げているヤフー株式会社(以下、ヤフー社)では、まさにこの図の通りトップ自らが実践し、全社約7000人が1on1を7年間継続し、成果を挙げています。

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