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「働き方」を変えたい! 意欲ある人材の満たされぬ思い 日経BPビジョナリー経営研究所 谷島宣之

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 働く場の数(個人と仕事のつながりの数)を増やしたい、あるいは増えると考える理由の1つは、複数の組織やプロジェクトチームあるいはNPO(非営利組織)などに参加して仕事をする人が出てくるからである。専門能力や人脈を活かした個人事業主として、複数の組織とともに働く道もある。また、働き続ける女性や高齢者が増えれば、働く場の数も増えていく。

 働く場が増え、個人が様々な仕事とつながっていくことと、日本経済の活性化とは表裏一体であり、実現すれば次の効果が期待できる。

◆個人は、それまで仕事につながっていなかった女性や高齢者も含め、「働きたい時に働きたい場所でその力を発揮できる」ようになる

◆企業や組織は「新たにつながる人の知見を活用し、組織間の壁を越えた取り組みを始められる」

 いずれも、日本の社会や企業が抱える課題の解決につながるものである。

若い女性を中心に、働き方を「変えたがっている」

 回答者の思いの通りに「働く場」が増え、新しい働き方を始める人が増えていくかどうか。それは、企業や団体、さらには国の後押し次第という面があるものの、なんといっても当事者の意欲にかかっている。その点を見ていこう。

働き方を「変えたい」という人は、ほぼ半数に達する 出所:日経BPビジョナリー経営研究所

働き方を「変えたい」という人は、ほぼ半数に達する

出所:日経BPビジョナリー経営研究所

 「働くこと」について現状を「ぜひ変えたい」と答えた回答者は全体の14.9%、「変えたい」が34.6%、合計49.5%とほぼ半数に達した。働くことに対して、何らかの満たされぬ思いがあるようだ。

 「15歳~19歳」「20歳~24歳」など11に分けた世代ごとの回答を見ると、世代ごとに傾向が異なっている。

 若い世代のほうが「ぜひ変えたい」とする回答者の割合が高い。男性をみると、15歳から39歳までの5つの世代で「ぜひ変えたい」が20%を超えた。もっとも高かったのは「25歳~29歳」(31.6%)であった。女性の場合、「ぜひ変えたい」が20%を超えたのは、15歳から34歳までの4つの世代と「40歳~44歳」であった。

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