女性が活躍する会社

女性管理職比率が高い会社ほど高い利益を出す 大久保幸夫、石原直子氏

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 2020年の東京オリンピック開催が決まったことや、2011年3月に起きた東日本大震災の復興が途上にあることで、建設需要が沸騰したことも要因です。

 しかし、それだけではありません。

 より根本的な理由は、若年労働者が減少しはじめていることです。これからは、65歳以上の高齢者が増え、その後にはすべての年齢層の人口が減っていきます。若年労働力を揃えることは、今後ますます難しくなるでしょう。

 そのときにまず注目されるのが女性です。高齢者や外国人を活用するという道もありますが、そのためには制度改革や環境整備、意識改革などのさまざまな準備が必要となりますので、多くの企業は優先順位としてまず女性を選ぶでしょう。

 新卒採用で優秀な女性を採ることが第1ですが、若手の女性は、さらに減少しますし、獲得競争も激しくなってきますから、女性の中途採用や、パートタイマーの基幹化というところにも目を向けておく必要があるでしょう。

 つまり、長期的にみて、働き手としての女性を惹きつける力を持てるか否かが、企業の存続にまで影響を与えるようになるのです。現在は女性活躍推進のことを尋ねても、「うちはそれほど困っていない」という返事がかえってくるような人気企業でも、人口減少が進めば、近い将来は女性に目を向けなければならなくなるはずです。

大久保幸夫、石原直子 著 『女性が活躍する会社』(日本経済新聞出版社、2014年)第2章「女性活躍推進が経営戦略の最重要テーマに」から
大久保 幸夫(おおくぼ ゆきお)
リクルートホールディングス専門役員、リクルートワークス研究所所長。1983年一橋大学経済学部卒業。同年、リクルート入社。人材総合サービス事業部企画室長、地域活性事業部長などを経て、1999年人と組織の研究機関であるリクルートワークス研究所を立ち上げ、所長に就任。2010年から2012年まで内閣府参与を兼任。2011年より専門役員就任。2012年より人材サービス産業協議会理事を兼任。専門は人材マネジメント、労働政策、キャリア論。

石原 直子(いしはら なおこ)
リクルートワークス研究所主任研究員。都市銀行、人事コンサルティングファームを経て2001年よりリクルートワークス研究所に参加。一貫して人材マネジメント領域の研究に従事し、近年はタレントマネジメントの視点から、次世代リーダー、女性リーダー等の研究を進めている。2013年発表の「提案 女性リーダーをめぐる日本企業の宿題」作成にあたってプロジェクトリーダーを務めた。2014年度、独立行政法人経済産業研究所の「ダイバーシティと経済成長・企業業績研究プロジェクト」委員。

キーワード:経営、管理職、企画、人事、人材、経営層

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