女性が活躍する会社

女性管理職比率が高い会社ほど高い利益を出す 大久保幸夫、石原直子氏

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 最近では、女性を採用するならば、ぜひ優秀な女性を採用したいということで、男性同様に女性の新卒市場が売り手市場になってきています。特に絶対数が少ない理系の女性(いわゆるリケジョ)は、引く手あまたの状態です。

 女性の応募者を惹きつけるためには、その会社の女性社員がいかに活躍しているかを広報し、女性が継続して働きやすい環境が整っていることをアピールする必要があります。反対に、そうではないという情報が口コミなどで流れると、たちまち応募者は減ります。男性以上に女性は評判情報に敏感で、「ブラック企業」などの汚名を着せられると、たちまち人が採れなくなり、そのために労働環境を改善できなくなるという悪循環にはまってしまう怖さがあるのです。

 経済産業省が、ダイバーシティ経営企業100選の初年度受賞企業に対するアンケート調査(2013年)を実施したところ、効果として「マスコミ取材が増加した」「大学からのセミナー依頼が来るようになった」「応募者やインターンシップ希望者が増加した」という回答が多く寄せられていました。なかには応募者が数倍に増えたという企業もあるようです。

 はじめはダイバーシティ・マネジメントという言葉も知らなかった中小企業や、CSRの一環として女性を採用した大企業が、一定の時間を経ていくなかで、自然に女性活躍推進を考えるようになっていったのです。

女性採用は長期的な人材不足を乗り切る切り札に

 現在、多くの日本企業では、たいへんな人材不足に悩まされています。

 リーマンショックで蓄積した負の遺産がやっと解消し、アベノミクスによってデフレからの脱却が進んだことで、労働市場が動いてきたことが原因でしょう。有効求人倍率はひさしぶりに1倍を超え、大卒新卒の有効求人倍率は1.61倍(2015年卒)に高まりました。

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