女性が活躍する会社

女性管理職比率が高い会社ほど高い利益を出す 大久保幸夫、石原直子氏

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人材不足社会を乗り越える

 女性が活躍している企業には、そこに至るまでに、大きく2つの道筋があるように見えます。

 ひとつは優秀な人材を採用しようと思ったら、必然的に女性が多くなったというものです。これは特に中小企業で多く見られる道筋です。中小企業にとって、優秀な人材を集めるということは至難の業です。そのときに比較的集めやすいのが女性であり、機会均等とか共同参画というポリシーとは関係なく女性に注目が集まるのです。

 せっかく採用した社員ですから、辞めてほしくはありませんし、活躍してほしいと考えますから、個別の事情にもできるだけ対応するのですが、その結果女性が働きやすい会社ができあがり、彼女らの活躍によって業績が上がっていくということがあります。個別対応からはじまったことを制度化して、すべての女性社員に適応できるようにすることで本格的に女性活躍が推進されるのです。

女性活躍に至るプロセス

 一方、大企業に多いのは、CSR から女性採用や登用をはじめて、その数が一定規模にまで達してきたことを受けて、本格的に女性活躍の支援制度を整えていくという道筋です。

 大企業が女性総合職を数多く新卒で採用するようになったのは、2000年を過ぎた頃からでしょう。それ以前にも男女雇用機会均等法以降、女性総合職を採用していましたが、数は少ないものでした。毎年の新卒採用数の2割、3割と採用されるようになった女性たちが、経験を積んで成長し、次世代育成支援によって整備された育児休業制度や短時間勤務制度を活用して、管理職昇進年齢の段階にまで届きつつあるのが現状です。出産後も継続就業できる環境を整えたけれども、うまく活躍できていない女性が増えてきてしまったという現実もありました。

 そのため、女性の採用や定着を今後も続けていくならば、本気でその女性たちを戦力化しなければならない、という危機感が広がってきました。次項で説明するとおり、ちょうど市場環境の変化が女性リーダーを求めているという背景もありました。

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