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実は農業は魅力的? 秋田県大潟村の奇跡 キヤノングローバル戦略研究所 研究主幹/農学博士 山下一仁氏

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 「北海道の例では、GPSを使って無人でトラクターを運転させる研究開発が行われている。一般の農業機械を改造して、タブレット端末から作業指示を出せるようにするものだ。非常に高精度なGPSを使っているので、農地のうねりなど地形を考慮しながら5センチの精度でものすごく正確に走行する」という。

 自動車メーカーらが自動運転車の開発競争をしている陰で、トラクターや田植え機などの農業機械の分野でも自動運転の研究開発が進められているわけだ。北海道大学の研究例では、1人の作業員が複数の農業機械を自動運転させることで生産性を3倍以上に引き上げられるとしている。「そうなると将来、夫婦2人くらいで100ヘクタール、200ヘクタール規模の農業を営める可能性が生まれる」と山下氏は語る。大潟村の規模が平均20ヘクタールであることを考えると、実用化すれば画期的な生産性向上になる。

 農業機械の自動運転については、安全性を確保するための法整備など、実用化に向けた課題はまだある。しかし山下氏は、公道を高速で走る乗用車の自動運転と比べれば実用化へのハードルは低いのではないか、とみる。

 農業用ドローンについては、農作物の最適な収穫時期を調べるための研究開発が行われている。「日照時間や土壌など、田んぼのある場所、条件によって収穫時期は変わってくる。収穫時期に近づくと、すべての田んぼを人が歩いて見回りながら、いつ収穫するかを判断しなければならない。田んぼが広く、分散した場所にあると、とても手間のかかる作業だ。カメラを搭載したドローンを飛ばして上から生育状況を確認できれば、作業が効率化する」。金沢工業大学のリモートセンシング技術を使った研究では、一定間隔で撮影したデジタル画像をもとに稲の立体画像を生成し、その生育状態を可視化できるようにするという。

 トラクターの無人運転やドローンの活用をはじめ、先進の情報通信技術によって農業の大規模化や生産性アップにつながる様々な研究開発が進められている。こうした取り組みの先に、日本の農業が魅力的な産業として見直され、社会的課題に対する1つの解として認められるときが来るのではないか。

キーワード:経営、経営層、管理職、技術、イノベーション、ICT、IoT、AI、ものづくり、製造

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