激化する採用戦線 中小企業の戦い方

インターンシップで学生は採れますか? 採用コンサルタント 谷出正直

記事保存

日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。

 6月1日から2018年度卒業の学生をメイン対象とするインターンシップの告知、募集が始まりました。この5、6年を境に、インターンシップを実施する企業は急増しています。この流行に乗らなければ――。あわてて人材支援会社に相談する担当者もいるのではないでしょうか。しかし、本当にインターンシップはあなたの会社の採用に向いているのでしょうか。「とりあえず」実施すると、「時間と労力、費用の無駄だった」と落胆する結果になりかねません。

急増するインターンシップ

 リクナビ、マイナビ、キャリタスなど主要な就職サイトに掲載されるインターンシップ実施企業数は、5年前から増え続けています。18年度卒は6月1日時点で延べ8500社を超えました。13年度卒は743社だったので、実施企業数は5年で11倍以上に急増しています。

18年卒向けインターンシップサイト 掲載社数

各就職サイトより、谷出正直調べ

各就職サイトより、谷出正直調べ

 もともと、インターンシップは欧米発のもので、100年以上の歴史があります。一般的には、学生が一定期間企業などで実習したり、研修したりしながら就業を体験する制度です。日本では1997年に当時の文部省(文部科学省)、労働省(厚生労働省)、通商産業省(経済産業省)の3省が「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」を発表しました。2014年に改訂され、大学での単位認定や長期有償型を取り入れることなどが盛り込まれています。

 その際、「インターンシップと称して就職・採用活動開始時期前に就職・採用活動そのものが行われることにより、インターンシップ全体に対する信頼性を失わせるようなことにならないよう、インターンシップに関わる者それぞれが留意すること」という文も付け加えられました。要は「インターンシップを青田買いにしないように」とクギを刺したのです。

閲覧履歴

    クリッピングした記事

    会員登録後、気になる記事をクリッピングできます。