課長が打ち合わせに向かおうとする部下のGさんを呼び止めます。
「なぁGくん、ストレスチェックはもう受けた？」
「課長、ご心配いただきありがとうございます。幸いメンタルは元気ですから、受けなくてもいいかなと思っていました」
「いやいや、そう言わずに受けてくれないかな？ 頼むよ」
「ひょっとして課長、人事から何か言われたんですか？」
「受検率が悪くて、営業部全体はまだ4割しか受けてないのだと」
「なんだか、メンタルな質問って答えにくいイメージで億劫なんですよね......」
「課長、ご心配いただきありがとうございます。幸いメンタルは元気ですから、受けなくてもいいかなと思っていました」
「いやいや、そう言わずに受けてくれないかな？ 頼むよ」
「ひょっとして課長、人事から何か言われたんですか？」
「受検率が悪くて、営業部全体はまだ4割しか受けてないのだと」
「なんだか、メンタルな質問って答えにくいイメージで億劫なんですよね......」
2割以上が拒否するストレスチェック
平成27年12月からメンタルヘルス不調の未然防止を謳ったストレスチェック制度が会社に義務化されました。50人以上の事業所では定期健診と同じように毎年1回以上、57項目か、短縮版の23項目のアンケートに回答する機会を提供する必要があります。また、その集計結果を労働基準監督署に報告しなければなりません。
初年度の全国集計が平成29年7月末に公表されましたが、受検した働く人の割合は全体で78.0％、事業所規模によらず77.0％から79.1％とほぼ一定でした。つまり、1000人以上の大企業でも100人未満の中小企業でもストレスチェックを拒否した人は実に2割を超えていたのです。この2割以上の拒否した人の中にこそ、不調の恐れのある人が含まれているかもしれないのですが。
