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米国経済の成長が2015年を通じて世界に明るさをもたらす! 経済アナリスト 田嶋智太郎 氏

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 昨年(2014年)12月23日、米商務省が発表した2014年7-9月期の実質国内総生産(GDP)確定値は、年率換算で前期比5.0%増加し、2003年7-9月期以来11年ぶりの高い成長率となった。堅調な個人消費が原動力となり、同年10-12月期以降も一段の成長加速が期待される。

 米国を除いた世界の各国・地域は、なおも先行き不透明な状態が続いており、まさに米国の"孤軍奮闘"といった様相であるが、総じて2015年の世界経済には米国経済の成長をけん引役とした改善傾向が見て取れるようになり、おおむね年間を通して比較的明るいムードが漂うようになるものとみられる。結果として、対円でのドルの価値や日経平均株価の水準などには一段の上値余地が広がるものと考えられ、広くリスク資産への投資には大きなチャンスが見出されることとなろう。

改善傾向が強まる!米国の消費マインド

 昨年7-9月期の米GDP成長率が11年ぶりの伸びとなったことは、やや驚きであったと同時に世界全体にとって一つの朗報になったことと思われる。ただ、これは今から数カ月も前の少々古いデータでもある。その意味では、むしろ同日に発表された12月の米消費者信頼感指数(確報値、ミシガン大学調べ)のほうがより重要と考えていいものと思われる。同指数は、500人の対象者に景況感・雇用などの項目に対する消費者マインド(楽観もしくは悲観)のアンケート調査を実施し、その回答結果の集計値について1966年を100として指数化したもので、2014年12月の確報値は93.6と、11月の88.8、10月の86.9などに比べて着実に水準を切り上げてきている。

 同数値がジワリ上昇してきているということは、それだけ米国の「消費マインド」が改善傾向を強めているということを示すわけであるが、それでもいまだリーマン・ショック前よりは低い水準にとどまっており、まだまだ今後の上昇余地は大いに残されていると考えていいだろう。

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