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より巨大化したバブルがいずれやってくる!? 経済アナリスト 田嶋智太郎 氏

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 昨年11月1日更新の本欄(「米量的緩和の長期化で育まれる"次なるバブル"の芽」)で筆者は、「水面下では今、次のバブルの芽が確実に育まれている!?」とし、実際に当時の米株価指数が連日のように史上最高値を更新している模様に注目するとともに、年末までに一段の上昇を見る可能性さえあると述べた。ちなみに、当時のNYダウ工業株30種平均(NYダウ)は1万5700ドルあたりの水準にあったわけだが、年末には1万6500ドル台まで一段の上昇を見ることとなった。

 そして今、足元でNYダウは1万7000ドルの大台に迫る動きとなっている(7月2日の執筆時)。もちろん、またも史上最高値を更新する動きである。このような状況であるにもかかわらず、依然として米連邦準備理事会(FRB)は極めて緩和的な金融政策を継続しており、6月17-18日の日程で行われた米連邦公開市場委員会(FOMC)後の会見においても、イエレンFRB議長は市場やFRB内にくすぶっていた利上げ前倒し論を完全に封じ込め、「極めて緩和的な政策が引き続き適切」とのスタンスを明確に示している。

 シティグループ証券取締役副会長の藤田勉氏は近著「バブルは10年に一度やってくる」(東洋経済新報社)のなかでこう記している。「米国の場合、FRBの政策目的として、物価の安定に加えて、実体経済の遅行指標である雇用の安定が掲げられている。雇用は政治的に重要性が高い。雇用が回復するときには、すでに景気が回復軌道に乗っていることが多いため、金融引き締めが遅れる傾向にある。金融引き締めの遅れは、バブルを生む」。実に明快であり、異論をさしはさむ余地もなかろう。

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