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ビジネス誌「2018年 総予測」を総点検

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 日米ともに株価が好調な滑り出しで始まった2018年の世界経済。これから通常国会での働き方改革関連法案審議、パウエル・新連邦準備制度理事会(FRB)議長の就任、韓国・平昌冬季オリンピック、中国全国人民代表大会、ロシア大統領選挙、黒田東彦・日銀総裁の任期切れ、経団連会長の交代、自民党総裁選、米中間選挙などが続く。全体的に楽観的な見通しが多い中で波乱要因はないのか。昨年末に出そろった主なビジネス雑誌の「2018年 総予測」を総点検してみた。

「ミスター円」の予想は1ドル=105~115円

 最も早く予想特集を組んだのは昨年12月11日号の【日経ビジネス】。売り物の記事はヒット商品、新技術、世界・国内経済、為替・株価などのテーマで著名経済人ら各男女1人にインタビューした「紅白予測合戦七番勝負」だ。

 ヒット商品について、ジャパネットたかた創業者の高田明氏は食・睡眠・運動がキーワードになると読む。「来そうで来ないんじゃないか」にはAI(人工知能)スピーカーを挙げる。元谷芙美子・アパホテル社長は「ヒットの鍵は時間短縮・安心・プライバシー」としている。

 注目の新技術では、サイバーエージェントの藤田晋社長はAIより「ビットコインをはじめとした仮想通貨に要注目です」とする。「ソーシャルゲームが流行の兆しを見せ始めた時に感じたのと同様の『お金の匂い』がするんですよね」(藤田氏)。世界経済について小泉内閣の看板閣僚だった竹中平蔵・東洋大教授は「米英に成長の風が吹くが、日中は乱気流に注意が必要」と予測する。「ミスター円」の榊原英資・青山学院大特別招聘教授も「1ドル=105~115円。米国経済の勢いは続き、日経平均は2万4000円前後まで上がる。2万5000円まではいかない」とみる。

 【日経ビジネス臨時増刊号】として「徹底予測2018」も発売。紅白予測合戦の内容を再録、イアン・ブレマー氏ら国際的な有識者のほか、日本の著名な経営者インタビューを掲載して中身が濃い。ブレマー氏は反エリートの動きが世界で加速し米国の影響力が弱まる一方、中国の存在感が増すとしている。

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