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IoTへの大いなる期待、そして課題

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異業種のライバルが現れる脅威、IoT時代に備えよ

ガートナー ジャパン 池田武史氏

 2020年開催の東京オリンピックよりも前に、IoT(モノのインターネット)によって自社の製品やサービスが変わると考えている企業は多いようだ。しかし、それが「まったく新しいライバルとの競争」を生み出し得る脅威でもあることを認識している企業はほとんどない。20年前に始まったインターネット革命が、IoTによって再び不連続な変化を産業界に及ぼそうとしている。ガートナー ジャパンが今春実施したIoT関連の調査結果をもとに、迫りつつある新しい競争環境に向けてどう準備すべきかを同社の池田武史リサーチ ディレクターに聞いた。

――IoTに関して国内企業を対象に実施した2015年春の調査結果から、なにか面白い傾向が浮かび上がってきましたか。

<b>池田 武史(いけだ たけし)氏</b><br>ガートナー ジャパン リサーチ部門 ITインフラストラクチャ&セキュリティ リサーチ ディレクター<br> 企業のITインフラに関して、ネットワーキングとコミュニケーションを中心にアナリストとして活動している。コミュニケーションの研究、ネットワーク・インフラの企画、データセンターおよびインターネット接続サービスのビジネス推進、ソフトウエア開発のマーケティングなどITに関して幅広く活動してきた経験をもとに、今後のITインフラのあり方に関する支援・助言を行っている。大阪大学基礎工学研究科修士課程修了。 池田 武史(いけだ たけし)氏
ガートナー ジャパン リサーチ部門 ITインフラストラクチャ&セキュリティ リサーチ ディレクター
 企業のITインフラに関して、ネットワーキングとコミュニケーションを中心にアナリストとして活動している。コミュニケーションの研究、ネットワーク・インフラの企画、データセンターおよびインターネット接続サービスのビジネス推進、ソフトウエア開発のマーケティングなどITに関して幅広く活動してきた経験をもとに、今後のITインフラのあり方に関する支援・助言を行っている。大阪大学基礎工学研究科修士課程修了。

 興味深い話があります。まず、500人余りの調査対象者の半数以上が「自社の製品やサービスに直接的な影響を及ぼす」と考えていました。「顧客とのコミュニケーションが変わる」や「社内の自動化が進む」「働き方が変わる」といった見方もそれなりに多かったのですが、「3年以内に自社の製品やサービスが変わる」とする回答が52.3%に達しました。

 この数値を大きいと見るべきか、それとも小さいと考えるべきか。2014年10月に海外で実施した同種の調査結果と比べると、似た傾向が出ています。その意味では、IoTに対する国内企業の感度が特別に鈍いわけではなく、過敏に反応しているわけでもありません。

――IoTは自動化や効率化よりも、製品やサービスの競争力を直接左右する。しかも、東京オリンピックよりも前、2018年には何らかの変化が目に見える形で表れそうだと考えているわけですね。

 期待半分、不安半分というところでしょうが、国内企業の大半が、IoTは単に部分的な課題を解決するようなテクノロジーではなく、遠くない将来にビジネスそのものを変えるほど大きなインパクトをもたらすと認識しているのは確かです。

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