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マーケティングインタビュー

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レシートから消費の「いま」が見える

ソフトブレーン・フィールド取締役 中村 晃氏

 消費者の購買動向を、より緻密に、より速く、把握したい――。こんなメーカーの要望を背景に、購買データの分析・提供サービス市場が活発化している。これまで主流だったPOSデータを基にした分析サービスに加え、ここに来て注目されているのが、レシートを利用した分析。消費者から提供を受け、より詳しいデータを集めて分析する。2013年からレシートを使った「Point of Buy購買理由データ提供サービス」を展開するソフトブレーン・フィールド(東京・港)の中村晃取締役に、サービスが広がる背景や市場動向について聞いた。

クレディセゾンと組み会員拡大

――ソフトブレーン・フィールドはもともと、食品や消費財メーカーの依頼を受けて小売店の売り場改善、販促支援を手掛ける会社として発足しました。なぜ、レシートを使った購買データ分析の分野に参入したのですか。

<b>中村 晃氏(なかむら あきら)</b><br>横浜国立大学経営学部卒業。1993年4月、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン入社。日本能率協会コンサルティング、GEエジソン生命保険(現ジブラルタ生命保険)、ジェンシスコンサルティングを経て、2005年2月、ソフトブレーン・フィールド入社。 中村 晃氏(なかむら あきら)
横浜国立大学経営学部卒業。1993年4月、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン入社。日本能率協会コンサルティング、GEエジソン生命保険(現ジブラルタ生命保険)、ジェンシスコンサルティングを経て、2005年2月、ソフトブレーン・フィールド入社。

 主に主婦の方々の能力を生かした、売り場改善や販促支援ビジネスは今も当社の主力事業です。ただ、ここ数年はメーカーが小売店を介さず、EC(電子商取引)サイトや自社のホームページなどで商品を販売する流れが大きくなってきました。店舗を通さない販売が増えれば、店頭マーケティング市場は先細りになりかねません。そこで、6年ほど前から新規事業の検討を始め、他社との提携も模索してきました。

 そうした中で、クレジットカード大手のクレディセゾンと縁があり、新たなマーケティングソリューションとして、レシートを活用した購買データ提供サービスを共同開発することになりました。セゾンが持つ1300万人を超える「永久不滅ポイント」会員と、当社の持つメーカーや小売店のネットワークを生かそうというわけです。

――具体的にはどのような仕組みなのでしょう。

 両社で「レシートで貯める」と呼ぶウェブサイトを立ち上げました。この会員に登録し、普段の買い物でもらったレシートをスマホなどで撮影して投稿すれば、0.25円分のポイントがもらえます。また、投稿後に20問程度のアンケートに回答すれば、5円分のポイントが追加されます。

 届いたレシート画像とアンケート回答データは担当者が照合し、整合性をチェックします。レシートには商品名、個数、日時、店舗名などが書かれていますので、これを当社が整備した商品マスターデータと紐付け、マーケティングに活用できるデータとしてデータベース化します。小売店によって、レシートでの商品名の略し方などは違いますが、マスターデータがあることで漏れなくデータ化できるわけです。一連の仕組みはビジネスモデル特許を取得済みです。

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