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古川修の次世代自動車技術展望

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車車間・路車間の通信システム普及の鍵はコンテンツ

芝浦工業大学 特任教授 古川 修 氏

 これまで、自動車にレーダーやカメラを搭載して道路環境を検知する「自律検知型運転支援システム」の高度化は、交通事故防止や被害軽減に大きく貢献することを論じてきた。しかし、このシステムだけでは交通事故をゼロにすることはできない。なぜなら、出会い頭事故などの場合には、相手車両がドライバーから目視確認がしにくく、自車に搭載したセンサーでも検知できないことが多いからである。そのような事故を防止するためには、搭載センサーの代わりに通信を利用して、見えない、あるいは、見えにくい他車両を検知することが必要となる。今回は通信を利用する運転支援システムの開発状況、技術課題、その課題解決へ向けた開発の方向性について論じることにする。

自動車交通事故をゼロにするには通信が必要

 交差点での出会い頭事故、右折車と対抗直進車の事故、自動車の左折時のバイクの巻き込み事故などの主原因の多くは、相手車両が建物や道路構造物、ほかの自動車などの陰となって、ドライバーがその存在に気が付かないことにある。このようなときには、前方障害物検知用のレーダーやカメラを搭載している自動車であっても、相手車両を検知することは難しい。そこで、通信を用いて相手車両の存在情報や位置、速度などを取得する手段が必要となる。自動車の通信技術として、自動車相互の通信である車車間通信システムや、道路インフラと自動車の間の通信である路車間通信システムの開発促進が進められている。

 車車間通信システムでは、自車両のGPS(Global Positioning System:米国が軍事用に配備した24個の衛星の電波を利用した全地球測位システム)などに基づく位置情報と速度、加減速度などの運動情報を常時電波発信し、近くの他車両がその電波を受信して、互いの位置情報や運動情報を交換する。その情報によって、衝突の可能性についてシステムが判断して、その状況に応じて注意喚起などを行う。

 国土交通省自動車局が推進する先進安全自動車(ASV)推進検討会では、通信を利用した安全運転支援システムの開発促進について継続して検討を行ってきた。その成果として、「出会い頭衝突防止支援」「右折時衝突防止支援」「左折時衝突防止支援」「周辺車両認知支援」の運転支援システムについてまとめた「通信利用型運転支援システム基本設計書」が今年度、完成した。

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